NOジャパン？ ビールとユニクロに続いて日本のハイブリッド車も走る

最近、電気自動車の人気が冷める代わりにハイブリッド車の需要が高まり、国内市場で日本の自動車ブランドが「復活」の兆しを見せている。2019年の「ノージャパン」キャンペーンの影響で苦戦を強いられていたが、「ハイブリッドの名門」としての存在感が蘇っているという解釈が出ている。

ハイブリッドの名門である日本車がよく売れる

20日の韓国輸入自動車協会（KAIDA）によると、今年1～10月に国内で販売された輸入乗用車の中でトヨタ・レクサス・ホンダなど日本ブランドの市場シェアは8.6%と、昨年同期（6%）より2.6%増えた。2019年の15%に次ぐ高い値だ。総販売台数は1万8,822台と、同期間の輸入車全体の販売台数が22万5,573台から21万9,071台へ減ったのとは対照的だ。

ここ4～5年の日本車ブランドは国内市場でジェットコースターに乗ったようだった。トヨタとレクサスは2017年から3年連続で「一万台クラブ」に挙げられたが、安倍晋三首相（当時）の主要物品の輸出統制に対応した「ノージャパン」キャンペーンの後は業績が悪化した。日産は2020年に国内市場から完全に撤退した。

今年は状況が反転した。レクサスは1～10月に1万1,008台を販売し、3年ぶりに「一万台クラブ」に復帰した。アコードやCR-Vなどを前面に出すホンダも伸びている。先月はハイブリッド車だけで233台を販売したが、これは前年同期比122%成長した値だ。特に内燃機関と電気モーターを一緒に使うハイブリッド車が人気を集め、日本の完成車メーカーが注目されている。今年1～10月の日本のハイブリッド車の販売台数は1万7,872台で、前年同期比44%増加した。

トヨタはハイブリッドの技術で最も進んでいると評価されている。1997年に世界初の量産型ハイブリッド乗用車であるプリウスを発売するなど、早くからハイブリッド車に邁進してきた。電気自動車への転換失敗に責任を取って退いたトヨタの豊田章男前社長（現日本自動車工業協会会長）は最近、電気自動車萎縮の現象について「人々はようやく現実を直視している」と述べたりもした。

最近は世界市場でもハイブリッドにオールインしている様子だ。最近は代表的な中型セダンであるカムリの第9世代モデルをハイブリッドモデルでのみ発売した。また、すべての内燃機関車のラインナップにハイブリッドタイプを追加した。実績も好調だ。トヨタは今年上半期（4～9月）、昨年同期比で2倍以上の営業利益2兆5,592億円（約21兆9,400億ウォン）を記録した。

（後略）