世界で一番マズいと言われている韓国のコーラ、日本のエキスポで販売中止

韓国を代表する大麦炭酸飲料メッコールが大阪・関西万博で販売中止になるという事態が発生した。製造会社が世界平和統一家庭連合（旧統一教）系列の企業であるという理由からだ。

15日（現地時間）、日本の産経新聞によると、先月14日に開幕した大阪万博会場内の韓国製品販売ブースでメッコールの販売が全面的に中断された。議論は、様々なSNSで同ブースで統一教関連企業の製品が販売されているという写真が拡散されたことで触発された。日本国際博覧協会はすぐに事実確認に乗り出し、東京に本社を置く韓国食品輸入・流通業者が自発的に販売を中断した。協会側は「同社は、メッコールの製造元が統一教会の系列会社であることを知らなかった」と説明した。

メッコールは統一教の系列会社である食料品企業「一和」が1982年に発売した製品だ。現在、アメリカ、日本、ロシア、オーストラリア、南アフリカ共和国など世界各国に輸出されており、昨年末基準で累積販売数64億缶を記録した世界的な飲料ブランドだ。産経はメッコールについて「マニア層がいる一方、独特の味のために世界で一番マズいコーラという別名もある」と伝えた。日本では1980年代から広く販売され、歌手チョ・ヨンピルが出演するCMが放送された時期もあったものの、缶の破裂事故が起きて以降は一部の韓国人スーパーマーケットだけで流通していると付け加えた。

統一教は1954年に韓国で設立され、1964年から日本で宗教法人として活動し始めた。しかし、信徒に高額な献金を強要したり、霊的物品を名目に押し売りするなどの議論が続いていた。特に2022年の安倍晋三元首相襲撃事件以降、論難が激化した。犯行の加担者が「母が統一教に巨額の献金を寄付したことで家庭が崩壊した」と明らかにしたことで日本社会に大きな波紋を起こしたためだ。

東京地方裁判所は3月、文部科学省の家庭連合解散命令請求を受け入れ、解散命令を下した。裁判所は、「献金の被害者が少なくとも1,500人を超えており、被害額も204億円（約2,000億ウォン）にのぼる」として宗教法人法を根拠に解散を命令した。家庭連合側の法律代理人である徳永真一弁護士は今回のメッコールの販売中断について「外国製品まで排除するのは過剰な反応であり、嫌悪的表現とも言える」とし、「日本人は社会的偏見の恐ろしさについて冷静に考えなければならない」と強調した。