「全額投資したのに」株式市場最悪の日に、借金して投資した個人投資家たちが悲鳴

ソウルの汝矣島で働く30代の会社員キム氏は先月末に自己資金3,000万ウォン（＝約300万円）に証券会社の信用融資5,000万ウォン（＝約500万円）を加え8,000万ウォン（＝約800万円）を半導体銘柄に投資した。KOSPI（＝韓国株価総合指数。日本の日経平均のような指標）の強気相場で投資規模を拡大したのだ。しかし、イラン情勢の影響で株式市場が二日連続で急落したため、ため息だけが増えた。キム氏は「株価が更に下がると担保の比率が崩れ、証券会社が強制的に株式を売却する可能性があるという話を聞いて怖くなった」とし、「私のように借金して投資した結果、アリ地獄にハマっている人が周りに多い」と述べた。

KOSPIが史上最大幅の暴落を記録し、借金して株に投資したいわゆる借金投資家の不安が高まっている。個人投資家の借金投資の規模を示す信用取引融資残高が史上初めて32兆ウォン（＝約3兆2,000億円）を超えた中、市場の恐怖心理も極端に高まっている。

4日、金融投資協会によると、3日現在の信用取引融資残高は32兆8,041億ウォン（＝約3兆2,800億円）と集計された。7取引日連続で過去最高を更新した。KOSPIの信用取引融資残高は21兆7,781億ウォン（＝約2兆1,700億円）で史上最大を記録し、KOSDAQも2021年以来初めて11兆ウォン（＝約1兆1,000億円）を超えた。信用取引融資は、投資家が株式を買うために証券会社から借りた資金のことで、まだ返済していないお金だ。株式市場の借金投資の規模を示す代表的な指標となる。

問題は、上昇相場で急速に増加した借金投資の資金が急落相場では市場の不安要因となるという点だ。信用取引で購入した株式は貸付の担保として扱われるため、株価が下がると担保の価値も一緒に下がる。金融投資業界の関係者は「株価指数が急落すると、担保の比率を満たせない口座が増え、この過程で強制的に株式が売却される状況が連鎖的に起きる可能性がある」と述べた。

市場では特にいわゆる反対売買の可能性を警戒している。担保の価値が一定基準を下回ると、証券会社は投資家に追加の証拠金を要求する。これを満たせない場合は翌日またはその次の営業日の取引開始時に株式を強制的に売却することができる。ある証券会社の関係者は「強制的な売り注文が取引開始の直後に一斉に出ると、指数の下落を再び拡大させる悪循環が起きる可能性がある」と述べた。証券会社も信用取引の拡大に伴うリスク管理に取り組んでいる。NH投資証券は5日から信用取引融資の新規購入を中止することにした。

オンラインの投資コミュニティには
「ブラック・チューズデイに続いてブラック・ウェンズデーがやってきた」
「チャーターから賃貸に切り替えてほぼ全財産を株に投入したけど、メンタルが崩壊しそう」
など、疎外感に押されて遅れて借金投資に踏み切ったものの損失を被ったという投稿が相次いでいる。

市場の恐怖心理も急速に拡大している。韓国取引所によると、KOSPI200のボラティリティ指数（VKOSPI）は今日80.37で取引を終えた。取引中は80.85まで上昇し、2009年の指数発表以来の最高値を記録した。ボラティリティ指数は、投資家の不安心理が高まるほど上昇する指標だ。

ただし、一部の個人投資家は今後の株価の反発を期待して下落市場で逆に買いに出る姿も見られた。今日のKOSPI市場で個人投資家は784億ウォン（＝約78億4,000万円）相当を純買いした。