私たちは1,000万人行ったのに・・・日本人が韓国に来ない意外な理由

今年、日本を訪れる韓国人観光客が史上初めて1,000万人を超える可能性が取り沙汰されている。一方、韓国を訪れる日本人はその半分の400万人にも届かない見込みだ。近隣諸国間の観光交流が一方に大きく偏る背景には、日本人が旅行自体を敬遠する構造的変化があるという分析が出ている。

日本政府は先月、パスポートの発行手数料を1万円以下へと大幅に引き下げた。これは日本人の海外旅行を復活させるための措置だ。しかし、手数料の引き下げだけで日本人の足を海外に向けるのは容易ではないと見られる。日本人の「旅行からの逸脱」は円安と物価上昇による一時的な現象ではなく、数十年にわたって蓄積された長期的なトレンドだからだ。

日本外務省のパスポート統計に基づいて算出した2025年の日本人のパスポートの保有率は18.5%にとどまった。日本人6人のうち約5人が有効なパスポートを持っていないことになる。韓国とイギリスは約60%、アメリカは約50%と比べると著しく低い。

日本人の海外出国はコロナの影響以降、世界の観光市場が急速に回復する流れにも追いついていない。日本の海外旅行の減少傾向は、円安が本格化するはるか以前から約30年間続いていた。

国内旅行も状況は変わらない。国内の宿泊旅行に参加したいという日本人の割合は、東日本大震災直後の2011年の81.9%から2024年には53.1%に減少した。海外ではなく国内を選んでいるのではなく、旅行そのものの優先順位が低下していることを意味する。

このような流れは、韓日の観光客の数の格差にもそのまま表れている。韓国人にとって日本は飛行時間が短く、航空便が多く、円安でコスト負担も軽い代表的な短距離海外旅行先だ。東京や大阪だけでなく、福岡、札幌、沖縄や地方の小都市まで旅行先が多様で、リピート訪問の需要も強い。

韓国では金曜の夜や短い連休を利用して2泊3日や3泊4日の日程で海外旅行に行くスタイルが一般的になっている。国内の宿泊費と交通費が上昇し、「このお金があれば日本に行く」という認識も広がった。低コストの航空会社の路線拡大と地方空港の日本直行便需要がこれを支える。

一方、日本人にとって韓国は近い旅行先だが、為替の面では過去ほど安くはない。円安により韓国のホテルや外食、ショッピングの費用が日本人の実感基準で高くなった。ソウル中心の食事・ショッピング・美容・K‑POP観光に需要が集中しており、日本観光のように季節や地域を変えて何度も訪れる動機も相対的に限られている。

観光客数の格差の根本的な原因は、韓国の魅力が不足しているからではなく、日本人の海外旅行需要自体が縮小していることにある。日本人は韓国だけでなく、アメリカやヨーロッパ、東南アジアなどほとんどの海外旅行目的での訪問でコロナ以前の水準を回復できていない。

日本の長時間労働と休暇取得文化が主な原因と指摘されている。有給休暇は保証されているものの、同僚に業務の負担をかけるという意識から長期間連続して休暇を取ることに負担を感じる社員が多い。

休暇もお盆や年末年始など特定の時期に集中する。国民の大多数が同時に動き、宿泊費と交通費が急騰し、観光地は混雑する。ヨーロッパのように1〜2週間の休暇を使って長距離旅行をする文化が定着しにくい構造だ。

（中略）

自宅近くでのショッピングや外食、ゲーム、アニメ、オンラインコンテンツなど、細分化された趣味も旅行の代替となっている。日本は治安や交通、食事や文化施設が整っており、日常生活圏を離れなくても様々なレジャーを楽しむことができる。わざわざ時間と費用をかけて見知らぬ場所に行く必要性を感じない人が増えている。

外国語や慣れない環境に対する心理的な壁も高い。パスポートを作成し、航空券や宿泊先を予約し、現地の交通手段や支払い方法を調べる過程が面倒に感じられる傾向が強い。海外旅行の減少が長期化する中で、親世代の経験が子ども世代に十分に伝わらないという悪循環も顕在化している。

経済的要因も無視できない。長期間の賃金停滞と社会保険料の上昇、雇用と老後の不安により、日本の家計は節約志向が強まった。最近では円安と航空運賃・宿泊費の上昇が重なり、海外旅行のハードルが更に高くなっている。